アルファ（α＝超過収益）の源泉はどこにあるのか？ （ロングオンリーファンド）

αは資産運用における超過収益を指します。つまり、ロングオンリーファンドであれば株価指数や債券指数のパフォーマンスを上回る収益のことを指します。（もう少し狭義には、リスク調整後の超過収益でもあります。）
ここで言う指数とは、株価であれば日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、S&P500（米国株）などが上げられます。
一方、ヘッジファンドは絶対収益を追及しますので、明確なベンチマークを設定することは少ないですが、それぞれの戦略に基づいた指数を参考指標にして、ヘッジファンドのパフォーマンス比較が行われる場合が多いです。

では、超過収益をどのように出していくのか。

ヘッジファンドではないロングオンリーファンド、特に株式ファンドであれば、銘柄選択が超過収益の源泉になります。どの銘柄が日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）よりも上昇するかを予想してポートフォリオに組入れます。つまり、この銘柄選択が奏功して超過収益が得られるかどうかは、ファンドマネジャー個人の力量ということになります。
しかしながら、現在はこうしたロングオンリーファンドのファンドマネジャーにとっては受難の時と言えそうです。なぜなら、IT化が進行し、企業の情報開示が拡大し、プロのファンドマネジャーと一般投資家の情報非対象性が崩れてきています。言い換えれば、情報量にそれほど差がなくなってきている、ということです。
加えて、その企業にとって、本当に重要な情報は内部でさえ知ることはできません。大企業の不祥事がごく一部の役員しか知らず、不祥事露呈により、株価が暴落することが頻発するのはこのためです。まして外部のファンドマネジャーが、そのような情報を入手するのは不可能で、多くの場合、ポートフォリオに組入れたまま株価の回復を待つという受動的な運用をさせられているのがほとんどだと思います。

アクティブ運用で超過収益を狙ったにもかかわらず、暴落後はパッシブ運用となっているのは誠に皮肉な光景です。

また、組入銘柄数が少なければ少ないほど、パフォーマンスの振れが大きくなり、運用ガイドラインに抵触する可能性があります。逆に、組入銘柄数が多ければ多いほど、パフォーマンスは指数に近づき、超過収益を獲得するチャンスは限りなくゼロに近づきます。
銘柄選択能力に秀でたファンドマネジャーがいない、というわけではありませんが、情報過多、低成長社会となった今、企業の将来性を見通すことが要求されるファンドマネジャーにとっては受難の時代でもあります。