運用責任者インタビュー(想い)

INTERVIEW運用責任者インタビュー(想い)

PROFILE 山内 英貴

1963年生まれ、栃木県鹿沼市出身。東京大学経済学部卒業。新卒で日本興業銀行(現みずほ銀行)に入行し、債券や為替のトレーディング業務を行う。シンガポール駐在時に金融危機を経験し、リスク管理のノウハウと当時最先端であったITの技術を融合させた運用ができないかと考え2000年にGCIアセットマネジメントを設立。2015年に設定したGCIエンダウメントファンドは数々の賞も受賞

山内 英貴

運用の基本スタンス

「GCIエンダウメントファンド(以下当ファンドといいます)」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント(大学財団)型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。

当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健(Robust)です。原則として年一回、基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。

基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)は、想定リスクを成長型で年率8%、安定型で年率5%にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ(市場規模)などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。

長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう(その多くは損切りしてしまう)ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

ビッグ・ピクチャーと基本資産配分

当ファンドは例年9月に基本資産配分の見直しを行っています。その前提となるビッグ・ピクチャー(10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識)は以下の通りです。昨年2020年9月に見直しを行いましたが、今年は大きな変更はありません。

  • グローバル化がさまざまな格差拡大や米中対立などの副作用を増長させた結果、その反動が顕在化しています。それでもなお、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと思います。加えて、デジタル化(技術革新)や世界的な少子高齢化の影響もあり、ディスインフレ環境は引き続き長期化すると考えます。
  • グローバル化は人類による経済成長志向の自然な帰着でしたが、成長一本やりの限界あるいは弊害がさまざまな形で顕在化した結果、経済のみならず、環境や気候問題など、地球規模の「持続可能性」に対する問題意識が高まりつつあります。また、成長志向の弊害として格差拡大などの歪みが拡大したことに伴い、「富の分配」に対する問題意識が世界的に高まりました。こうしたサステナビリティに対する認識と対応が実体経済と金融市場に与える影響は一層増していくのではないかと思います。
  • 2008年以降の拡張的財政金融政策は、債務の増大とあらゆる資産価格の上昇をもたらしましたが、コロナショックはこうした未曾有の政策対応を一層加速させることとなり、主要国の金利はほぼ消失しました。実質的な財政ファイナンスが各国で行われているとも言えますが、ここでも、その持続可能性が大きなテーマになると思われます。特に、米国債とドルの信用力を基に築かれた信用経済体制の根幹が問われるような可能性も念頭に置く必要があると考えています。

一方、いくつかのリスク要因が顕在化する可能性が出てきました。なかでも、以下二つは大きな影響を与え得るものであり、留意しています。
第一に、コロナ禍からの回復に伴い、インフレ懸念が台頭しつつあることです。その結果、債券市場・株式市場を支えてきた緩和的な金融政策の転換が意識され始めています。米ドル金利は石油危機後のピークから、ほぼ40年間にわたって低下傾向をたどってきましたが、ゼロ金利のフロアにぶつかり、量的緩和という非伝統的な政策からの正常化がいかなる形で進むのか、市場は注視しています。
第二に、中国経済と地政学的リスクです。グローバル経済への影響が大きくなった中国では、共産党政権による経済活動へのさまざまな規制強化が進められつつあります。それに加えて、そもそも情報公開に難があることから、予想外の材料が飛び出す可能性も否定できず、波乱要因となる可能性が高まっているといえます。

当面のメインシナリオは、上記を含むさまざまなリスクはあるものの、各国政策当局が適切に対応してコロナ禍からの脱却に向かい、債券・株式とも底堅く推移するというものです。
しかしながら、政策の賞味期限も永遠ではなく、調整局面到来も十分覚悟の上で、政策と需給に支えらえた相場についていく姿勢が必要だと考えています。「慎重なる楽観」とでも表現しておきます。

最善の対応は、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。