運用責任者インタビュー(想い)

INTERVIEW運用責任者インタビュー(想い)

PROFILE 山内 英貴

1963年生まれ、栃木県鹿沼市出身。東京大学経済学部卒業。新卒で日本興業銀行(現みずほ銀行)に入行し、債券や為替のトレーディング業務を行う。シンガポール駐在時に金融危機を経験し、リスク管理のノウハウと当時最先端であったITの技術を融合させた運用ができないかと考え2000年にGCIアセットマネジメントを設立。2015年に設定したGCIエンダウメントファンドは数々の賞も受賞

山内 英貴

運用の基本スタンス

さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント(大学財団)型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル投資を行います。
リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
「GCIエンダウメントファンド」の運用手法はシンプルかつ頑健(Robust)です。
原則として年一回、基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。
また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)は、想定リスクを成長型で年率8%、安定型で年率5%にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ(市場規模)などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。
その時々の市場動向やムードなどに振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。

ビッグ・ピクチャーと基本資産配分

当ファンドの決算日である2019年9月25日に、一年に一度の基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)の検討を行い、現行の配分維持を決定しました。
その前提となるビッグ・ピクチャーは、10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰したものですが、次の通り、大枠に変更ありません。
第一に、21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントに伴い、ディスインフレ環境が続いています。
グローバル化の恩恵を最大限に享受してきた新興国経済の急成長が成熟してきたことと、加えて、世界規模で急速に進展する少子高齢化の影響もあり、このディスインフレ環境は長期化するものと考えています。
第二に、2008年に起こったグローバル金融危機後、世界の経済成長を支えてきた中国を筆頭とする新興国圏の成長速度が大きく鈍化したことが金融市場に影響を与える可能性があります。
その中で、米国経済が相対的に好調であるとのコンセンサスの下、ドル高基調が続いています。
ドル高は、新興国経済にとっては逆風です。
1997年のアジア通貨危機がその典型例です。
伸び率が低下したとはいえ、依然として成長を続ける中国経済ですが、景気循環や人口動態など国内固有の要因に加えて、ドル高という負荷が二重にかかると考えています。
第三に、2008年の金融危機以降一貫して続いてきた主要国中央銀行の金融政策に引き続き注目しています。
2009年以降、債券・株式を含むほとんどの資産価格が上昇し続ける特異な環境でしたが、その持続可能性と、資本の流れに変化が生じた場合にどのようなことが起きるのか注視しています。
以上のビッグ・ピクチャーをもとに、調整局面到来の可能性も視野に入れて慎重姿勢としてきた基本資産配分は変更せず、現状を維持いたします。
オルタナティブ投資を得意とする当社の認識では、世界中の利回りが低下し、信用スプレッドがつぶれ、実物など低流動性資産にも大量の資本が向かった結果、流動性プレミアムも失われました。
2017年春以降はボラティリティも過去経験したことのない水準まで下落し、基調としては低迷しています。
世界中に溢れかえる潤沢な待機資金が、リターンの源泉を求めているのです。
経験的には、いつ大きな反動・調整が入ってもおかしくありません。
一方、情報技術革新の大波はグローバルな実態経済に大きなインパクトを与えています。
高値圏を更新している米国株式市場のバリュエーションに対しては警戒感も根強いのですが、こうした警戒感が払拭されるような株高に対する肯定的センチメントが醸成されない限り、むしろ循環的な株高が継続するのかもしれません。
当戦略は、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。