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購入価額に1.1%（税抜 1.0%）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
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購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払いいただくものです。
資産運用を長期で実現するための
「GCIエンダウメントファンド」とは？
資産運用が盛んなアメリカ。
大学では資産運用の研究も盛んに行われています。
寄付金を原資に資産運用に取り組むアメリカの名門大学。
安定したパフォーマンスを長期で実現する彼らの基金は
『エンダウメント』と呼ばれています。
GCIエンダウメントファンドは
彼ら『エンダウメント』の資産運用をモデルにした
投資信託です。
山内 英貴
アメリカの名門大学は、卒業生などからの寄付金を『エンダウメント』と呼ばれる基金で運用し、教育や研究に関わる多くの資金を捻出しています。
『エンダウメント』は、合理的な運用手法と高い実績で、運用のプロとして知る人ぞ知る存在です。
寄付金など、返済義務のない資金を長期で運用する。実はこれは、日本の皆様が個人の金融資産を自分の老後などのために長い目線で運用することに相通じます。
資産運用の王道を行く『エンダウメント』をモデルにした投資信託をご紹介します。
GCIエンダウメントファンドの魅力
POINT 1 米国のエンダウメントをモデルにした資産運用
運用の特徴
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長期運用
各資産への投資比率の変更は1年に1回とし、コストを低減。
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バランス運用
株式・債券等の資産に分散投資し、資産全体の値動きを抑制。
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ヘッジファンドの活用
様々な市場環境に対応すべく、ヘッジファンドを活用。資産全体の値動きを抑えて、安定した運用を実現。
米国のエンダウメントの運用資金は元々、大学の卒業生等の寄付金です。返済義務がなく、つみたて型の半永久的な資産運用を行っています。
YAMAUCHI’S VOICEPOINT 2 シンプルな設計
ETF
ETFへの投資
コストの低いETFを用いて国内・海外の資産に分散投資。世界経済の成長とともに安定した利益の獲得を目指す。
Hedge
Fund ヘッジファンド
への投資
Fund ヘッジファンド
への投資
ETFではカバーできない市場の暴落に備えた投資。
暴落時でも利益の獲得を目指す。
ファンドの作りといたしましてはETFとヘッジファンドを組み合わせたシンプルな設計になっています。ETFと自社開発のヘッジファンドを組み合わせてファンド全体のリスクの軽減を図っています。
YAMAUCHI’S VOICEPOINT 3 ヘッジファンドを加えたグローバル分散投資
※安定型には新興国株は含まれていません。（2022年9月末時点） ※グラフはイメージであり、実際のポートフォリオとは異なります。
ETFの部分は世界の株式、債券、リートをカバーしています。それらと相関性の低い傾向にある絶対収益型のヘッジファンドを組み合わせることで、効果的な分散投資が期待できます。
YAMAUCHI’S VOICEPOINT 4 選べる2つのコース
[成長型]
[安定型]
| 成長株 | 安定株 | |
|---|---|---|
| 株式 | 33.0% | 13.5% |
| 債券 | 14.5% | 32.0% |
| リート | 9.5% | 4.5% |
| オルタナ ティブ投資 |
40.0% | 40.0% |
| 現金、その他 | 3.0% | 10.0% |
※各資産クラスへの配分ターゲットは、40%以内を基本とします。
※各資産クラスへの配分はターゲット・ポートフォリオから5％の範囲内で調整します。5%以上乖離した場合にはリバランスを実行します。
※運用にあたりレバレッジは用いません。
※基本資産配分は、1年に1回程度検証を行い、必要に応じて見直しを行います。
※上記は、2022年9月末時点で作成した当面のイメージであり、実際の資産配分比率とは異なる場合があります。
※オルタナティブ投資については、投資対象ファンド（投資信託証券）により想定されるリスク水準（リターンの振れの度合い）が異なることから、年率標準偏差10%程度を基準として当該資産クラスの基本資産配分比率を決定します。オルタナティブ投資として組み入れる投資対象ファンド（投資信託証券）の想定リスク水準が基準値（年率10%）より高い場合は、実際の投資組入比率を引き下げて調整を図ります。
みなさまのニーズに合わせて2種類のコースをご用意しています。
2つのコースの違いは、標準偏差（リスク）の目標を、成長型で年率8%、安定型で年率5%に設定している点です。
ご参考
エンダウメント投資戦略 ―ハーバードやイェールが実践する最強の資産運用法
米国屈指の名門ハーバード大学やイェール大学は、実は世界でもっとも先進的な機関投資家だった！
その投資哲学から実際の運用手法、さらには個人投資家のための活用事例に至るまでわかりやすく解説する。
個人投資家向け、初の本格的解説書
主な投資リスクについて
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「リートの価格変動リスク」、「為替変動リスク」等です。詳しくは、販売会社よりあらかじめ又は同時にお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の｢投資リスク｣をご覧ください。
お客様の負担となる費用について
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投資者が直接的に負担する費用
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購入時手数料
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信託財産留保額
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
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投資者が信託財産で間接的に負担する費用
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運用管理費用
（信託報酬）純資産総額に対し年率0.715%（税抜 0.65%）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
- ＜信託報酬率およびその配分＞
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純資産総額 信託報酬率
＜合計＞支払先の配分 委託会社 販売会社 受託会社 500億円以下部分 年率0.715%
（税抜 0.65%）年率0.33%
（税抜 0.3％）年率0.33%
（税抜 0.3％）年率0.055%
（税抜 0.05％）500億円超
1,000億円以下部分年率0.638％）
（税抜 0.58%）年率0.297%
（税抜 0.27％）年率0.297%
（税抜 0.27％）年率0.044%
（税抜 0.04％）1,000億円超部分 年率0.561%
（税抜 0.51%）年率0.264%
（税抜 0.24％）年率0.264%
（税抜 0.24％）年率0.033%
（税抜 0.03％）役務の内容 運用管理費用（信託報酬）=運用期間中の基準価額×信託報酬率 委託した資金の運用、基準価額の算出、開示資料の作成などの対価 購入後の情報提供、運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続きなどの対価 信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価
- 〈投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等〉
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- ・成長型：年率0.5160％程度（税抜 0.5148％程度）+成功報酬
- ・安定型：年率0.5076％程度（税抜 0.5071％程度）+成功報酬
※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）においては20％の成功報酬がかかる場合があります。
※指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）の基準価額（管理報酬等控除後、成功報酬控除前）がハイ・ウォーター・マークを超えた場合には、その超過分に対して20%の成功報酬がかかります。当該報酬は計算期間（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10クラスA：6月1日から翌年5月31日まで、GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA：4月1日から翌年3月31日まで）を通じて日々計上（ハイ・ウォーター・マークを下回った場合は戻し入れ）され、原則、計算期間終了後に年1回支払われます。ハイ・ウォーター・マークとは、前計算期間までで最後に成功報酬が控除された際の基準価額（成功報酬控除後）をいい、計算期間終了時に更新されます。
- 〈実質的な負担〉
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- ・成長型：年率1.2310％程度（税抜 1.1648％程度）+成功報酬
- ・安定型：年率1.2226％程度（税抜 1.1571％程度）+成功報酬
※当ファンドの運用管理費用（信託報酬）に投資対象ファンド（投資信託証券）の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※投資対象ファンド（投資信託証券）における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくまで目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※指定投資信託証券（GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAおよびGCIディバーシファイドアルファファンド クラスA）において20％の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。
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その他の費用・
手数料- ＜売買委託手数料など＞
- 有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
- ＜信託事務の諸費用＞
- 監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。